海外wifiレンタルにおすすめの業者の口コミや評判を比較してご紹介

海外Wi-Fiレンタルの消費税は?

Wi-Fiレンタルのサービスを利用するなら、料金は支払う事になります。

その料金の内訳は、機器のレンタル代金とオプション料金です。

モバイルバッテリーのレンタル料金は、後者のオプションに該当します。

消費税は、オプション料金だけが対象になります。

 

Wi-Fiのレンタルに関する2種類の料金

レンタルするWi-Fiには、複数のプランがあります。

3GBや4GBなどのプランがあり、その中から自由に選ぶ事ができます。

容量が大きなプランなら、料金も高くなる訳です。

ところでWi-Fiをレンタルするなら、オプションのサービスにも加入する事があります。

一般的なスマホと同様で、補償などのサービスがあります。

万が一の紛失に備えて、保健のオプションに加入している方々も多いです。

そして海外のWi-Fiの場合は、翻訳のサービスもあります。

旅行や出張先にて現地の方の言語が分からない時などは、翻訳サービスはとても便利です。

基本的には翻訳機をレンタルする訳ですが、もちろんそれは料金が発生します。

その他にも、モバイルバッテリーあります。

Wi-Fi機器は、たいてい連続稼働時間は3時間ぐらいになります。

すぐにバッテリーが切れてしまう可能性もあるので、バッテリーをレンタルしている方々も多いです。

もちろんバッテリーを借りるのは、無料ではありません。

有料のサービスになります。

それで上述の補償や翻訳機やモバイルバッテリーは、全てオプション扱いになります。

3GBや4GBが基本料金だとすると、万が一の補償などオプション料金であると見なされる訳です。

レンタル会社に支払う料金には、2種類ある訳です。

 

オプション料金のみ税金が加算される

ところで日常的に買う物には、消費税がかかります。

普段よく行くコンビニで何か物を買えば、必ず所定の税金も支払う訳です。

ではWi-Fiを借りる時の税金はどうなるかと言うと、原則として本体の基本料金には課税されません

ですから例えばWi-Fiの3GBのプランを申し込んで、1日1200円だとします。

その1200円という料金は、課税の対象になりません。

非課税になります。

あくまでもオプション料金が課税対象になるのであり、レンタル料金には税金はかかりません。

逆に、上述の補償の保険などは課税対象になりますから、注意が必要です。

あるレンタル業者の場合は、万が一の紛失に関する保険のオプションがあって、1日300円に設定されています。

ただし300円は、あくまでも税抜きの料金になります。

現時点での税率では、保険オプションは324円です。

もちろん税率は、状況に応じて変化します。

現時点では8%ですが、10%になれば330円になります。

ですからモバイルバッテリーをレンタルする時の料金も、税金は加算されます。

あるレンタル業者では1日200円になりますから、税込みで216円になる訳です。

もちろん上述の翻訳機をレンタルする時の料金も、税金は別途で加算されます。

つまり海外で使用するレンタルのWi-Fiは、料金「全て」が課税の対象になる訳ではありません。

あくまでもオプションが税金の対象になります。

そして基本料金には、1つ注意点があります。

そもそもレンタル業者は、国外向けのWi-Fiだけを取り扱っている訳ではありません。

国内向けのWi-Fiもありますが、それは基本料金も課税対象になります。

オプション料金も課税対象ですから、国内向けサービスは全て税金が発生します。

しかし国外向けのサービスは、オプション料金のみ税金が発生する訳です。

 

郵送と空港受け取りの手数料も税金は加算される

もう1つ注意点があります。

Wi-Fiの手数料も税金が加算されるからです。

例えば空港での受け取りです。

レンタルするWi-Fi機器は、たいてい空港で受け取る事になります。

現地で受け取るのも面倒ですし、空港のカウンターで受け取っている方々も珍しくありません。

そしてカウンターで受け取る場合は、レンタル業者に手数料を支払う事にはなります。

手数料無料ではありませんから、注意が必要です。

またカウンターだけではなく、郵送の手数料もあります。

Wi-Fiを受け取る手段は複数あって、レンタル業者から郵送してもらう事も可能です。

郵送してもらう時も、レンタル業者には手数料を支払う事になります。

どの方法で受け取るにしても、必ず手数料は発生する訳です。

具体的な手数料の数字は、レンタル業者によって異なります。

その手数料にも、税金が上乗せされます。

例えば空港のカウンターでWi-Fi機器を受け取る時の手数料が500円だとすると、別途で税金は加算されますから、540円支払う事になります。

郵送の手数料も、それは同様です。

その2つの手数料はオプション料金ではありませんが、日本国内でのサービスになりますので、税金は加算される事になります。

 

上記の点を踏まえますと、消費税が発生するのはオプション料金と手数料が対象になります。

しかし機器をレンタルする時の基本料金は、その限りではありません。

国内向けのサービスでない限り、基本料金は非課税になる訳です。